クラウドフォン（ＰＢＸ）のメリットはいくつもありますが、初期費用０円、あるいはほとんどかからないという点も挙げられます。
従来のビジネスフォンを設置した際にどれだけのコストが発生するかを把握していただくと、クラウドフォン（ＰＢＸ）初期費用０円がいかに大きなメリットであるかということを理解していただけるのではないかと思います。
そこで今回の記事では、従来のビジネスフォンの設置費用と比較しながらクラウドフォン（ＰＢＸ）初期費用0円の魅力をお伝えしていきたいと思います。
目次
１、工事に関わる費用
ビジネスホン設置の工事に関わる費用について案内します。
各種設置・配線工事
従来のビジネスフォンの場合、主装置（PBX）の設置と各子機への配線工事が必要になります。
規模や設置の条件によって金額はまちまちですが、小規模（子機数台程度）の設置の場合でも作業人件費やケーブルなどの部品代金を含めて数万円以上の費用が発生します。
また、工事作業中は通常業務が行えない可能性が高いため、営業時間外に担当者が工事に立ち会わなければならない、などの目に見えないコストも発生します。
クラウドフォン（PBX）の場合は、ビジネスフォン子機をインターネット回線に接続しなければなりませんが、インターネットの配線さえできていれば最低限の作業で設置可能です。
撤去作業
従来のビジネスフォンはリースの満了や買い替え、事務所の移転などの際には撤去作業を行う必要があります。
これらの作業についてもPBXの撤去や配線の回収が伴うため、電話工事業者を手配し作業を依頼する必要があります。
クラウドフォン（PBX）の場合はインターネット接続のみのため、撤去作業が非常に容易です。
撤去作業費は導入の際に必要な金額ではありませんが、長い目で見た際には非常に大きなメリットとなります。
増設費用
事業の拡大や吸収合併などによりビジネスフォンの電話機の台数の増設が必要な場合に、従来のビジネスフォンの場合は増設工事が必要になります。
使用中のPBXのキャパをオーバーしてしまう場合には、配線をいったん回収した後にPBXを交換して配線しなおすという作業が必要になり、大掛かりな作業となってしまいます
クラウドフォン（PBX）の場合は、インターネット上の仮想PBXを使用するので、追加登録するだけで増設が行えます。
２、機器の購入代金
ビジネスフォンの購入代金に関してもかなりの違いが生じます。
PBX（主装置）
ビジネスフォンを導入する際に、最も費用が発生する部分です。
規模にもよりますが、主装置の料金は数万円～100万円を超えるものまで機能やキャパに応じて様々です。
また、初期費用ではありませんが、従来のビジネスフォンの場合は故障の際の修理・メンテナンス費が発生する点についても要注意です。
クラウドフォン（PBX）の場合は、インターネット上のPBXをレンタル利用するようなイメージなので、購入代金は発生しません。
ビジネスフォン電話機
ビジネスフォン電話機の料金も高額になるケースがあります。
ビジネスフォン電話機は、家庭用の電話機と比較して1台の単価が高価なので台数が増えれば増えるほど費用の負担は大きくなります。
クラウドフォン（PBX）を利用する場合でも、当然ですが電話機は必要です。ビジネスフォン電話機を導入する場合には、クラウドフォン（PBX）に対応したビジネスフォン電話機の購入が必要です。
ただし、クラウドフォン（PBX）の場合、スマホやパソコンをビジネスフォンの内線電話として使用できます。従来のビジネスフォンの場合ではそういった利用方法はできなかったので、クラウドフォン（PBX）の導入をきっかけにして、固定ビジネスフォン電話機をスマホやパソコンに切り替える検討をされても良いかもしれません。
録音機器
テレフォンオペレーター業務をされている企業では、電話内容の確認やオペレーターの研修のため、録音機器をビジネスフォンに取り付けられている企業も少なくないと思います。
多くのクラウドフォン（PBX）では、通話内容の自動録音機能がオプションとして利用できます。
1台あたり数万円かかる録音機器の購入代金が、クラウドフォン（PBX）では不要です。
３、まとめ
初期費用０円という観点からクラウドフォン（PBX）の魅力を紹介しました。
ビジネスフォンを導入したくても導入費用の高さがネックになってなかなか導入できないという企業も少なくないと思います。従来のビジネスフォンの場合は、機器代金と設置工事費を含めると、安くても数十万円以上はかかってしまいますので、なかなか気軽には導入できません。
クラウドフォン（PBX）の場合、導入する内容や利用方法によって必ずしも0円で導入できるというわけではありませんが、従来のビジネスフォンと比較して圧倒的な安さでビジネスフォンが導入できることは間違いありません。
まずは、サービス内容や予算体系から確認されてみてはいかがでしょうか？